おすすめの原油ETF|WTI・ブレント原油に投資する方法を解説
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おすすめの原油ETF|WTI・ブレント原油に投資する方法を解説

著者: 高橋健司

公開日: 2026-06-28

原油価格は、OPEC+の生産政策や中東情勢、世界経済の動向によって大きく変動し、2026年6月も市場の注目を集めています。最近ではイラン情勢の変化やOPEC+の協調減産継続への期待が相場に影響を与えており、原油市場は依然として不安定な状況です。


こうした値動きに手軽に投資したい方には、おすすめの原油ETFが有力な選択肢です。ETFなら証券口座を通じて株式と同じように売買でき、WTI原油などの価格動向へ効率的に投資できます。


この記事では、2026年6月26日時点の最新情報をもとに、おすすめの原油ETFや選び方、投資する際のポイントをわかりやすく解説します。

おすすめの原油ETF

おすすめの原油ETF7選【2026年最新版】

1. WTI原油価格連動型上場投信(1671)

国内で代表的な原油ETFで、NYMEXのWTI原油先物価格(円換算)への連動を目指します。原油価格の値動きを比較的ダイレクトに反映するため、短期的な売買を重視する投資家に人気があります。また、複数の限月へ分散投資する運用を採用し、ロールオーバーの影響を抑える工夫も行われています。


2. NEXT FUNDS NOMURA原油インデックス連動型上場投信(1699)

国内で流動性が高い原油ETFの一つで、NOMURA原油ロングインデックス(円換算)への連動を目指します。


2026年6月19日時点では、

  • 純資産総額:約165.5億円

  • 信託報酬:年0.55%(税込)

  • 総経費率:約0.57%

  • 売買単位:10口

となっており、国内原油ETFの中でも比較的低コストな商品です。


3. WisdomTree 原油上場投資信託(1690)

Bloomberg WTI Crude Oil Multi-Tenor Excess Return Indexへの連動を目指すETFです。複数限月の先物を組み合わせることで、ロールコストの影響を抑える設計が特徴です。2026年の東証ETF値上がり率ランキングでも上位に入るなど、市場から注目を集めています。


5. Energy Select Sector SPDR Fund(XLE)

原油そのものではなく、エネルギー関連企業へ投資したい場合に代表的なETFがXLE(Energy Select Sector SPDR Fund)です。S&P500採用のエネルギー企業約21社で構成され、主要組入銘柄にはExxon MobilやChevronが含まれます。2026年6月時点の経費率は0.08%と低コストで、世界でも流動性の高いエネルギーETFの一つです。


6. Vanguard Energy ETF(VDE)

VDE(Vanguard Energy ETF)は、米国の大型株だけでなく中小型のエネルギー企業も含めた約100銘柄超へ幅広く投資できるETFです。大型株中心のXLEより分散性が高く、米国エネルギーセクター全体へ投資したい投資家に適しています。経費率は0.10%と低く、長期保有を目的とする投資家からも人気があります。


7. iShares Global Energy ETF(IXC)

米国だけでなく世界のエネルギー企業へ分散投資したい場合は、IXC(iShares Global Energy ETF)が代表的です。米国企業に加え、Shell、BP、TotalEnergiesなど世界の石油・ガス大手を組み入れており、グローバルなエネルギー市場へ幅広く投資できる点が特徴です。


原油ETFの選び方

1. ベンチマーク指数を確認する

まずは、ETFがどの指数に連動する商品なのかを確認しましょう。例えば、WTI原油価格連動型上場投信(1671)はNYMEXのWTI原油先物価格への連動を目指しており、NEXT FUNDS NOMURA原油インデックス連動型上場投信(1699)はNOMURA原油ロングインデックス(円換算)を採用しています。また、WisdomTree 原油上場投資信託(1690)はBloomberg WTI Crude Oil Multi-Tenor Excess Return Indexに連動し、複数限月へ分散投資することでロールコストの軽減を図っています。投資対象となる指数によって値動きや運用特性が異なるため、事前に確認することが大切です。


2. 信託報酬などのコストを比較する

原油ETFは長く保有するほど運用コストの影響を受けます。例えば、1699の信託報酬率は年0.55%(税込)、総経費率は0.57%となっており、国内の代表的な原油ETFとして比較的低コストで運用されています。一方で、海外ETFでは経費率がさらに低い商品もあるため、投資期間や取引スタイルに合わせて比較するとよいでしょう。


3. 売買高・流動性を確認する

売買高が多いETFは、希望する価格で売買しやすく、スプレッドも比較的小さくなる傾向があります。2026年の東証ETFランキングでは、WTI原油価格連動型上場投信(1671)やNEXT FUNDS 原油インデックス連動型上場投信(1699)は売買代金が大きく、市場参加者が多い代表的な原油ETFとなっています。流動性を重視する場合は、日々の出来高や売買代金も確認しておくと安心です。


4. 純資産総額をチェックする

純資産総額はETFの安定性を判断する重要な指標です。一般的に純資産総額が大きいETFほど運用が安定しやすく、繰上償還のリスクも比較的小さいと考えられます。2026年6月25日時点で、NEXT FUNDS 原油インデックス連動型上場投信(1699)の純資産総額は約155.6億円となっており、国内原油ETFの中でも一定規模を維持しています。投資前には純資産総額や運用実績もあわせて確認するとよいでしょう。


原油価格の見通し

1. OPEC+の生産政策

原油価格を左右する最大の要因が、OPEC+の生産方針です。2026年6月7日に開催された閣僚級会合では、2026年末まで公式減産を継続することを確認した一方、有志7カ国は2026年7月から日量18.8万バレルの増産を決定しました。供給拡大が進む一方で減産枠も維持されるため、市場は需給バランスを慎重に見極める展開となっています。


2. 米国シェール生産の動向

米国は世界有数の産油国ですが、シェール企業は資本効率を重視する姿勢を強めています。設備投資の抑制や生産コストの上昇から、急激な増産は限定的との見方が多く、供給の伸びが鈍化すれば原油価格の下支え要因となる可能性があります。


3. 世界景気と原油需要

原油需要は世界経済の動向に大きく左右されます。米国経済は底堅さを維持している一方、中国や欧州では景気減速への懸念も残っています。また、米国エネルギー情報局(EIA)は2026年の平均原油価格を1バレル95ドル前後と予測する一方、需要減速が価格上昇を抑える可能性も指摘しています。


4. 地政学リスク

中東情勢は依然として原油市場最大のリスク要因です。ホルムズ海峡を巡る緊張や地域紛争の動向によって供給懸念が高まると、原油価格は短期間で大きく上昇する可能性があります。一方で、停戦や外交交渉の進展が伝われば、供給不安が後退し価格が急落する場面も見られます。


5. ドル相場と原油ETFへの影響

原油は米ドル建てで取引されるため、ドル相場も重要なポイントです。一般的にドル高局面では原油価格が下押しされやすく、ドル安局面では買われやすい傾向があります。また、日本の投資家が海外ETFへ投資する場合は、原油価格だけでなく為替変動も運用成績に影響するため、円相場にも注意が必要です。2026年後半も、金融政策や為替市場の動向が原油ETFのパフォーマンスを左右する重要な材料となるでしょう。


よくある質問(FAQ)

Q1. おすすめの原油ETFは初心者でも購入できますか?

はい。国内上場の原油ETFは証券口座があれば株式と同様に売買でき、少額から投資を始められます。


Q2. 原油ETFと原油CFDの違いは何ですか?

ETFは現物の上場投資信託を売買する商品で、CFDは証拠金取引を利用してレバレッジをかけられる点が異なります。


Q3. 原油ETFは長期投資に向いていますか?

原油ETFの多くは先物を利用しているため、ロールコストやコンタンゴの影響を受ける可能性があります。そのため、長期保有では価格乖離が生じる場合があり、投資前に商品の仕組みを理解することが重要です。


Q4. 国内で人気の原油ETFは?

代表的な銘柄には、WTI原油価格連動型ETF(1671)やNEXT FUNDS 原油インデックス連動型ETF(1699)があり、原油価格への連動を目指す商品として広く利用されています。


まとめ

おすすめの原油ETFは、投資目的や運用スタイルに合わせて選ぶことが重要です。国内では1671や1699、海外ではUSOなどが代表的な選択肢として知られています。一方で、より柔軟な取引やレバレッジを活用したい場合はETF CFDという選択肢もあります。市場環境やリスク許容度に応じて、自分に合った投資方法を選びましょう。

免責事項: 本資料は一般的な情報提供のみを目的としており、いかなる金融、投資、その他の助言を構成するものではなく(また、そのようにみなされるべきではありません)、また、お客様が依拠する際の根拠となるものではありません。本資料に表明されている意見は、EBCまたは著者が、特定の投資、証券、取引、または投資戦略が特定の個人に適していることを推奨するものではありません。