FANG+ ETFとは｜GAFA銘柄にまとめて投資できる注目のETFを徹底解説

FANGとは、Facebook(現Meta)、Amazon、Netflix、Google(現Alphabet)の頭文字を取った言葉で、アメリカの成長著しいテクノロジー企業を指します。これらは世界経済を牽引する代表的なハイグロース株です。

このような銘柄にまとめて投資できるのが「FANG+ ETF」です。個別銘柄のリスクを抑えつつ、テクノロジー分野の成長に乗れる点が魅力です。

近年ではAIブームやNASDAQ指数の上昇といった追い風もあり、 FANG+ ETFへの関心が世界的に高まっています。

FANG+ ETFとは何か

FANG+ ETFとは、米国のテクノロジー業界を代表する大型グロース株10社に分散投資できる上場投資信託(ETF)です。このETFは「NYSE FANG+ Index(ナスダックFANG+指数)」に連動しており、米国を中心とした革新的なIT・メディア・テクノロジー企業をバランスよく組み込んでいるのが特徴です。

「FANG」とはもともと、Facebook(現Meta)、Amazon、Netflix、Google(現Alphabet) の頭文字をとった略称で、2010年代後半以降の株式市場を牽引してきたテック銘柄群を指します。しかし「FANG+(ファングプラス)」はそれに加えて、Apple、Microsoft、Tesla、NVIDIA、Snowflake、AMD など、成長性の高いテック・ハイテク関連企業が含まれており、より幅広いハイグロース分野への分散投資が可能です。

FANG+ ETFの代表例としては、米国で取引されている「FNGS(NYSE上場)」があり、同指数にパッシブ連動するETFとして人気を集めています。また、レバレッジをかけたFANG+関連ETN(例：FNGU：3倍ロング型)もありますが、通常のFANG+ ETFは、リスクを抑えながら米国テックセクター全体に投資したい投資家に適した商品といえます。

FANG+ ETFの構成銘柄一覧

• Meta(旧Facebook)：SNSとメタバース領域で存在感を持つIT大手。

• Amazon：世界最大のECとクラウドサービス(AWS)を展開。

• Apple：iPhoneやMacなどの革新的な製品を生み出すテック企業。

• Netflix：グローバル展開する動画ストリーミングサービスの先駆者。

• Google(Alphabet)：検索・広告・クラウド・AIなど幅広い分野で展開。

• Microsoft：WindowsやOffice、Azureクラウドで安定成長を続けるIT巨人。

• Tesla：EVと自動運転技術で世界的に注目される企業。

• NVIDIA：AIやゲーム、データセンター向けGPU開発で急成長中。

• Snowflake：クラウドベースのデータウェアハウスを提供する新興企業。

• AMD：高性能な半導体チップで競争力を強化しているプロセッサメーカー。

これら10社が構成されていることで、FANG+ ETFはテクノロジー分野の成長企業にバランスよく投資できるのが大きな魅力です。

FANG+ ETFのメリットとデメリット

FANG+ ETFは、米国のテクノロジー分野を代表する10社に一括投資できる効率的なETFです。成長性の高い企業にまとめてアクセスできる一方で、注意すべきリスクも存在します。ここでは、投資判断の参考になるようメリットとデメリットをあわせて解説します。

メリット(利点)

• 米国テック大手10社にまとめて投資可能

  個別に銘柄を選ばずとも、MetaやAmazon、Apple、NVIDIAなどの有力企業に一括で投資できます。

  
  

• 高い成長性が期待できる

  AI、クラウド、EV、自動運転など、今後も成長が見込まれる分野に関連する企業が多数含まれています。

  
  

• リスク分散がしやすい

  個別株と比べて、10社に分散されているため、1社の業績悪化が全体に与える影響を緩和できます。

  
  

• テーマ投資としても優秀

  将来性の高いテクノロジー関連テーマ(例：AI・半導体・クラウド)への投資手段として有効です。

デメリット(注意点)

• テックセクター偏重で市況に左右されやすい

  NASDAQ市場や金利動向に大きく影響され、相場全体が弱いとETFも下落しやすくなります。

  
  

• レバレッジ型ETFは値動きが激しい

  FNGUなどのレバレッジ型は短期トレード向けであり、長期保有には適しません。

  
  

• 円建てETFが限られている

  多くは米ドル建てで、日本国内からの購入には外貨対応の証券口座が必要です。

  
  

• 為替リスクや流動性リスクもある

  為替変動により、ETF価格とは別に損益が出る可能性があり、取引量が少ないETFは売買しづらいこともあります。

FANG+ ETFは、高成長分野に効率的にアクセスできる一方で、テクノロジー偏重のリスクや為替リスクなども伴う商品です。自身の投資スタイルやリスク許容度に応じて、慎重に検討することが重要です。

FANG+ ETFはどんな人に適するか

FANG+ ETFは、米国のテクノロジー企業に成長期待を寄せる投資家にとって魅力的な選択肢です。以下のようなニーズや考え方を持つ人に特におすすめできます。

• 米国ハイテク株の成長を取り込みたい人

  米国のテック企業は、世界的なデジタル化やAI革命の中心にいます。FANG+ ETFに投資することで、個別に銘柄を選ばずとも、GAFAを含むハイテクリーダーたちの成長の波に乗ることができます。

  
  

• 個別株よりもリスクを分散したい人

  MetaやTeslaなどは成長性が高い一方、値動きも大きい個別銘柄です。FANG+ ETFなら、10社に均等分散されたポートフォリオにより、1社の不調が全体に与える影響を軽減できます。

  
  

• AIやDXなどの成長テーマに長期で投資したい人

  AI(人工知能)、クラウド、EV(電気自動車)、5Gなどの未来テーマに関心がある方にはぴったりです。FANG+ ETFは、こうしたメガトレンドの中核企業を網羅しているため、テーマ投資の手段として優れています。

  
  

• 投資にある程度慣れており、テクノロジーの将来性を信じている人

  FANG+ ETFはテクノロジー分野に集中した商品であるため、マーケットの動向を見ながら中長期でホールドする姿勢が必要です。リスクと成長のバランスを理解し、変動にも耐えられる中上級者に向いています。

FANG+ ETFは、「個別株は難しいがテック分野に投資したい」「成長企業をまとめて持ちたい」といったニーズに応える、シンプルかつ戦略的な商品です。未来のテクノロジーを信じる人にとって、強力な味方となるでしょう。

FANG+ ETFの買い方(日本からの投資方法)

FANG+ ETFは海外ETFであるため、日本国内のETFとは購入方法が異なります。しかし、対応している証券会社を通じて簡単に取引が可能です。ここでは、日本からFANG+ ETFに投資するための基本的な方法を解説します。

購入できる主なネット証券会社

日本国内でFANG+ ETFを取り扱っている代表的な証券会社は以下の通りです：

• SBI証券

• 楽天証券

• マネックス証券

これらの証券会社は、米国株やETFの取り扱いが充実しており、口座開設もネットから簡単にできます。

外貨建てETFの購入方法

FANG+ ETF(例：FNGSなど)は米ドル建てで取引されます。購入には以下のステップが必要です：

• ネット証券に口座を開設

• 証券口座に日本円を入金

• 日本円を米ドルに為替交換(証券口座内で可能)

• 米ドルでFANG+ ETFを指定して注文

証券会社によっては「外貨決済」と「円貨決済」の選択が可能ですが、外貨決済の方が為替コストを抑えられることもあります。

NISA・新NISAでの活用は可能?

FANG+ ETFの一部は、一般NISAや新NISA(成長投資枠)で購入可能です。ただし、すべての商品が対象ではないため、購入前に各証券会社の「NISA対応銘柄リスト」で確認が必要です。

【ポイント】

• 新NISAでは、海外ETFにも非課税メリットが適用可能

• 非課税期間中の売却益や配当金が非課税となる

為替コスト・手数料にも注意

FANG+ ETFの購入には、以下のようなコストが発生します：

• 為替スプレッド：円からドルに交換する際のレート差(通常25銭程度)

• 取引手数料：証券会社ごとに米国ETFの買付・売却手数料が設定(0ドル〜約5ドル程度)

• 信託報酬(運用管理費用)：ETF自体の運用にかかる年率手数料(例：FNGSは約0.58%)

これらを加味して、トータルコストを把握することが大切です。

結論

FANG+ ETFは、GAFAなど米国の有力テクノロジー企業に一括投資できる便利なETFです。将来の成長性が高い一方で、ボラティリティも大きいため注意が必要です。長期投資やテーマ投資を考える人にとって魅力的な選択肢となります。どんな投資先でも、自身のリスク許容度や投資目的に合わせて、慎重に判断しましょう。

免責事項: この資料は一般的な情報提供のみを目的としており、信頼できる財務、投資、その他のアドバイスを意図したものではなく、またそのように見なされるべきではありません。この資料に記載されている意見は、EBCまたは著者が特定の投資、証券、取引、または投資戦略が特定の個人に適していることを推奨するものではありません。