日経平均の上位10銘柄：構成比率の視点から|2026最新

日経平均株価(Nikkei 225)は、日本を代表する株価指数の一つで、東京証券取引所に上場する225銘柄の株価を基に算出されます。個別株の株価の平均をもとに計算される「株価平均型指数」であるため、株価の高い銘柄ほど指数への影響力が大きくなります。

一方、TOPIXは市場全体の時価総額を基準に加重される「時価総額加重型指数」で、銘柄ごとの株価の高さよりも企業規模が指数に反映される点が異なります。日経平均は、少数の高株価銘柄が指数全体を動かす特徴があるため、上位銘柄の動きが非常に重要です。

2026年最新版：日経平均の上位10銘柄

*構成比率は2026年2月中旬時点の最新構成比率データを参考に作成

日経平均の上位10銘柄を解説

1. アドバンテスト(コード：6857)

• 業種・事業：半導体試験装置メーカー。世界でもトップクラスの半導体テスト装置を提供。

• 構成比率：約11.9%(日経平均構成比で最大ウェイト)

• 株価目安：約26.555円

• 解説：半導体需要の拡大を背景に、装置受注や業績に注目が集まる。高株価のため指数への影響力が大きい。

2. ファーストリテイリング(コード：9983)

• 業種・事業：衣料小売り。世界展開する「ユニクロ」ブランドが主力。

• 構成比率：約9.0%程度

• 株価目安：6〜7万円台前後(株価の水準が高い)

• 解説：高株価を反映して指数寄与度が高い。グローバル展開の収益性改善が株価を支える。

3. 東京エレクトロン(コード：8035)

• 業種・事業：半導体製造装置メーカー。グローバルで重要な装置サプライヤー。

• 構成比率：約7.7%程度

• 株価目安：44.000円前後

• 解説：半導体関連株の代表的存在。世界の設備投資動向が株価に影響。

4. ソフトバンクグループ(コード：9984)

• 業種・事業：投資持株会社。テクノロジー企業を中心に幅広い投資を実施。

• 構成比率：約6.2%

• 株価目安：約4.100円(ボラティリティあり)

• 解説：大規模な投資ポートフォリオの評価益や売却が株価を左右しやすい。

5. 中外製薬(コード：4519)

• 業種・事業：医薬品メーカー。抗体医薬やバイオ医薬を開発・製造。

• 構成比率：2.1%

• 株価目安：約9.900円〜10.200円前後(2026年2月時点)

• 解説：国内有数の医薬品企業として、創薬力の高い抗体医薬品などが特徴

6. TDK(コード：6762)

• 業種・事業：電子部品メーカー(磁気材料・コンデンサ等)。

• 構成比率：約1.8%

• 株価目安：2.400円程度(目安)

• 解説：電子部品需要に左右されるが、産業用ニーズも強く持続的な需要が期待される

7. 信越化学工業(コード：4063)

• 業種・事業：化学素材(高機能材料)大手。

• 構成比率：約1.9%

• 株価目安：6千円前後(参考水準)

• 解説：主力の高性能素材は幅広い産業で使われ、安定した業績が株価の支え。

8. KDDI(コード：9433)

• 業種・事業：通信大手。通信サービスを中心に事業展開。

• 構成比率：約1.9%

• 株価目安：2.600円〜3.000円台前後を推移(概ね)

• 解説：安定した通信収益と配当政策が評価されやすく、ディフェンシブ色の強い銘柄。

9. ファナック(コード：6954)

• 業種・事業：産業用ロボット・FA機器メーカー。

• 構成比率：約1.8%

• 株価目安：6.542円台(一般的なレンジ)

• 解説：製造業の自動化ニーズを背景に、業績堅調で株価も高水準。

10. 京セラ(コード：6971)

• 業種・事業：電子機器・セラミック部品メーカー。スマートフォン部品、センサー、産業機器向け部材など幅広い製品。

• 構成比率：約1.4%

• 株価(参考値)：おおよそ2.500円〜3.000円台程度のレンジ。

• 解説：京セラは多角化された電子部品・デバイスメーカーとして、産業用途から通信機器まで幅広い需要を持つ。

日経平均の上位10銘柄の特徴と市場インパクト

日経平均株価の上位10銘柄を見ると、指数全体に大きな影響を与える共通の特徴が見えてきます。2026年時点では特に以下の点が注目されます。

1. テクノロジー・電機セクターの強さ

日経平均の上位構成銘柄の多くは、半導体関連や産業用機械、電子部品メーカーです。

• 例：アドバンテスト(半導体試験装置)、東京エレクトロン(半導体製造装置)、TDK(電子部品)、FANUC(産業用ロボット)、京セラ(電子部品・セラミック製品)

  
  

• これらの銘柄は株価水準が高く、単価の高さが日経平均の構成比率を押し上げるため、指数全体の動きにも大きく寄与します。

  
  

• 半導体・電子部品・産業機械は世界的な需要動向に敏感であり、海外景気や技術トレンドの影響を受けやすい点も特徴です。

2. 成長性の高いグローバル企業が中心

上位銘柄は国内市場だけでなく、海外市場での売上比率が高いグローバル企業が多く含まれます。

• 例：アドバンテストや東京エレクトロンは世界の半導体メーカーに装置を提供しており、海外の設備投資が株価を左右します。

  
  

• ファナックやTDKも輸出比率が高く、為替や海外景気の影響を受けやすい傾向があります。

  
  

• このため、日経平均の上位銘柄は国内だけでなく、世界経済の動向を反映しやすい性質があります。

3. 消費関連としてファーストリテイリング(ユニクロ)の存在感

技術・製造系に加え、消費関連で大きな比率を持つのがファーストリテイリングです。

• 世界展開する「ユニクロ」ブランドの高株価が、構成比率を押し上げています。

  
  

• 消費者需要や海外展開の成功によって株価が変動するため、日経平均の動きに対しても直接的な影響があります。

  
  

• つまり、テクノロジー株と消費関連株が上位を占めることで、日経平均は景気敏感な動きと高成長企業の影響を同時に反映する構造になっています。

なぜ一部銘柄の比率が高いのか?(2026年最新版)

① 株価の高さそのものが比率を決める「株価平均型指数」である

日経平均株価は、225銘柄の株価に「株価換算係数」を掛けた合計を「除数」で割る形で算出される、いわゆる価格(株価)加重平均方式の指数です。つまり「株価自体の高さ」がそのまま構成比率に影響する仕組みになっています。

• 株価が高い銘柄は指数に大きく影響しやすい

  →例えば株価の高いファーストリテイリングやアドバンテストは構成比率が高くなる傾向があります。

  
  

• 株価の高低が指数寄与度にそのまま反映されるため、時価総額の大きさ(企業価値)とは別の評価軸になっています。

この特徴は、世界で主流の 時価総額加重型指数(TOPIXなど) とは異なります。時価総額加重型では、発行済株式数×株価=時価総額が大きい企業ほど比率が高くなるため、「株価の絶対値」よりも「会社の規模」が重視されます。

② 「値がさ株」が上位に入りやすい構造

株価平均型の特性があるため、単純に 株価が高い(高額株)銘柄=「値がさ株」が指数において大きなウェートを持つ傾向になります。

• 高い株価の銘柄ほど日経平均への影響力が大きい

  
  

• 1単元あたり株価が高く、値がさ株が構成比率トップに並ぶ例が多い

  → 2023年データでも、構成比上位10銘柄の中で株価の高い銘柄が目立っています。

このため、株価の高さという「数字」そのものが指数の方向性に直結しやすく、値がさ株が指数押し上げや押し下げの主役になり得る構造です。

③ セクター偏重の傾向が生じやすい

日経平均の225銘柄は、流動性やセクターのバランスを勘案して選定されますが、構成ウェート自体は株価に依存しているため、特定セクターの高株価銘柄が集まると指数での存在感が高まります。

実際、日経平均の構成セクターでは情報技術(IT・電機関連)や 消費関連の比率が高くなる傾向があり、これらが上位構成銘柄を占める要因になっています。

• 情報技術や電機系などの株価水準が高い企業が多い

  
  

• そのため日経平均の上位構成比率がこれらセクターに偏る傾向が出やすい

逆に、金融株や公益株などは株価水準が低めでも時価総額は大きい会社が多いですが、日経平均では株価の高さが重視されるため、比率が相対的に低く出ます。

市場動向との関連性

1. 株価指数寄与度の具体例(最新データ)

日経平均では、特定の高株価・高構成比率の銘柄が指数全体の動きに大きく影響する日が頻繁にあります。

2026年2月の例を見ても、東エレク(東京エレクトロン)やソフトバンクグループが日経平均の値動きを大きく左右したことが確認されています。

a.実際の寄与度例(2026年2月19日)

• この日は 日経平均が323.99円高と大幅に続伸しましたが、

  → 東エレク、ソフトバンクG、信越化学、ファナック といった銘柄の好調が大きな上昇寄与となりました。

  → 特に 東エレクやソフトバンクGの株価上昇が指数を押し上げる寄与度として上位に出現しています。

b.寄与度の影響イメージ

• 東エレクの株価上昇が指数を何十円〜数百円押し上げた

  
  

• 同じ日でも、上位銘柄数銘柄だけで数百円の寄与が生じることがある

  
  

こうした日次寄与度を見ると、指数全体の動きが「いくつかの大株価・高比率銘柄の動きで決まるケースが多い」ことがよくわかります。

2. ボラティリティと指数の偏重(影響の傾向)

構成上位銘柄への依存が高いことは、日経平均のボラティリティ(値動きの激しさ)にも影響します。

a.上昇局面では

• 東エレクやソフトバンクなどが上昇すると、指数自体が大きくプラスに寄与する

• ほかの銘柄の値動きが控えめでも、上位株の上昇だけで指数全体が押し上げられる日もある

b.下降局面では

• 同じ銘柄が下落すると、指数全体を大きく押し下げることもある

• 高構成比・高株価の銘柄の値動きが強いと、指数が不安定になりやすい面がある

つまり「特定の銘柄次第で日経平均の値動きが大きく左右されやすい」→ これは部分的なセクター偏重(例：半導体・技術株)と、株価平均型指数の特徴が重なっているからです。

3. なぜ寄与度の影響が大きいのか?

• 日経平均は「株価そのもの」の水準が指数に反映される計算方法なので、

  → 株価が高い銘柄の動きが指数に直結

  
  

• 結果として、2010年代〜2020年代にかけて高株価化した銘柄(東エレク、ソフトバンクGなど)は

  → 値上がり・値下がりいずれの局面でも指数寄与度上位に出やすくなっている

投資家視点：構成比率から何を読み取るか?

日経平均株価は、構成銘柄の株価水準がそのまま指数に反映される特性があり、上位構成銘柄の動向が指数全体に大きな影響を与えます。こうした特性は、インデックス投資やETFなどで日経平均に連動した運用を行う際にも重要なポイントになります。

① トップ構成銘柄の影響力が大きいことを理解する

日経平均に連動するETFや指数連動型投信で投資する場合、構成銘柄の比率が高い銘柄ほど指数全体の値動きに影響を与えることを知っておく必要があります。

これは、日経平均が単純株価平均型の指数であるため、高株価の銘柄の値動きが指数に大きく反映される構造だからです。

例えば、株価が高い企業が同時に上昇すれば、指数全体の上昇幅が大きくなりますし、逆に値を下げれば指数の下押し圧力が強くなります。こうした点は、TOPIXなど時価総額型指数とは異なる特徴です(TOPIXは企業の時価総額比率で比重が決まる)。

② セクター偏重リスクを理解する

日経平均の構成を見ると、特定のセクターに比率が偏ることがある点にも注意が必要です。

日経平均は情報技術、電機、自動車など一部の産業が比率を大きく占めやすく、結果として指数がそのセクターの景気変動や業績動向に敏感になる傾向があります。

このような偏りは、指数連動型のETFを保有する投資家にとって、

• あるセクターに過大なエクスポージャー(投資比率)がかかる

• セクター別の不調が指数全体のパフォーマンスに影響を与える

などのリスクにつながります。

例えば、テクノロジー株が好調であれば指数全体が押し上げられますが、景気後退局面や特定産業の逆風が強い時には指数が大きく下落する要因にもなり得るのです。

③ ETFやインデックス投資でリスク管理する方法

指数連動型ETFで投資する場合でも、いくつかのリスク管理アプローチが有効です。

• 分散投資を意識する

  日経平均連動ETFだけに資金を集中させるのではなく、TOPIX連動ETFや海外株指数(米国株など)と併用することでセクター偏重リスクを下げることができます。分散投資は、特定企業・セクターの影響を軽減し、ポートフォリオ全体の価格変動を緩和する助けになります。

  
  

• 投資テーマ別ETFなどの活用

  近年はテーマ型ETFも増えています。日経平均連動だけでなく、半導体関連や高配当株など異なるテーマに分散したETFを組み合わせる戦略も考えられます。テーマ別ETFは保有銘柄数が相対的に少なく、特定テーマの動きを捉えやすい特徴がありますが、反面、価格変動が大きくなるリスクもあるため注意が必要です。

④ ファンダメンタル分析との併用が有効

日経平均連動型ETFを保有する場合でも、個別銘柄のファンダメンタルズ(業績、収益構造、成長性など)を理解しておくことは有益です。指数連動型投資は平均的な市場リターンを追求する方法ですが、構成銘柄の多くが一定の業績改善や成長トレンドにあるかどうかを知ることは、リスク評価に役立ちます。

例えば、半導体やグローバル消費財の需要が長期的に成長しているかどうかを判断することで、指数全体の持続可能なパフォーマンスを評価できます。こうしたファンダメンタル視点は、単に過去の価格だけでは見えにくい将来の動きを捉える手助けになります。

今後の変化予測/注目ポイント

① 構成比率は株価の動きに応じて変動する

日経平均を構成する銘柄の「構成比率」は、株価の上昇・下落によって常に変化しています。2026年に入ってからも、米株高や円安によって半導体株や高株価銘柄の株価が強く上昇する局面があり、これらの銘柄の寄与度が指数全体の動きに影響していることが確認されています。

• 米国市場の堅調さや為替での円安が日本株への資金流入を促し、指数構成銘柄にもプラス影響が出ています。

  
  

• 同時に構成比率の大きい銘柄が上昇する局面では、日経平均自体も上昇幅が大きくなる傾向が続いています。

  
  

これらの動きは、構成比率が高い銘柄の相対的な株価パフォーマンスによって日経平均の構造自体が変化しやすいことを示しています。

② 世界景気や半導体・テクノロジー需要が重要な鍵

日本市場においても、世界的な半導体需要やAI関連需要の動向が、日経平均の主要構成銘柄の株価に大きく影響しています。

例えば、半導体製造装置関連株(アドバンテストや東京エレクトロンなど)の株価や寄与度は、米国のAI需要や主要企業の決算と連動する動きがあると報じられています。

• 世界の半導体サプライチェーン動向やAI向けチップの需要回復は、日本株の半導体セクターにプラス材料です。

  
  

• 一方で世界景気に不透明感が出る局面では、半導体セクターが弱含みになる可能性も意識されます。こうした不安材料が日経平均の伸びを抑えることもあります。

つまり今後も、世界景気・テクノロジー需要の強弱が日本株全体の比率構造と勢いに直結する可能性が高いです。

③ 消費・サービス系銘柄の影響力にも注目

日経平均の構成銘柄にはファーストリテイリング(ユニクロ)をはじめとする高株価消費関連株も含まれています。これらの銘柄は、業績や消費動向に敏感に反応しやすく、指数全体の動向にも関わります。

実際、2026年初頭の市場では、ファーストリテイリングの株価が指数寄与度で大きな影響を与える場面もありました。

• 消費関連株が堅調な局面では指数全体の底上げに寄与することがあり、特に高株価の小売・サービス関連銘柄が好調な年は指数アップに効きます。

  
  

• 反対に景気判断の悪化や消費指標が弱いと、こうした銘柄の重みが株価を通じて指数を下押しする可能性もあります。

このため、日経平均を構成する 消費系銘柄の動向もチェックしておくことが重要です。

④ マクロ要因と投資家心理の影響

2026年の株式市場では、政治・経済の両面で不確実性が影響を与える可能性があります。例えば、総選挙による政策期待や日銀の金融政策転換観測などが株価見通しに影響しているとの見方があります。こうしたマクロ要因は、日経平均の構成比率に影響を与える株価変動を通じて、指数全体の勢いにも影響し得ます。

まとめ

2026年時点の日経平均を見ると、指数の動きは主に少数の大型株、とくに成長性が高く株価水準も高い銘柄によって左右される傾向があります。これは日経平均が「株価平均型指数」であり、企業規模ではなく株価そのものの高さが構成比率や寄与度に大きく影響する仕組みだからです。

そのため、日本株式市場の投資判断では、単に指数の上下を見るだけでなく、日経平均の上位10銘柄の動きや比率の偏りを理解することが重要です。指数連動型商品に投資する場合でも、分散投資や個別銘柄分析を併用することで、リスクを抑えつつより安定した運用を目指すことができます。

免責事項: この資料は一般的な情報提供のみを目的としており、信頼できる財務、投資、その他のアドバイスを意図したものではなく、またそのように見なされるべきではありません。この資料に記載されている意見は、EBCまたは著者が特定の投資、証券、取引、または投資戦略が特定の個人に適していることを推奨するものではありません。